震源レコード
項目名 型 内容
1 レコード種別 A1 J:気象庁による震源
ヘッダ U:USGSが決定した震源
I:その他の国際機関(ISC,IASPEIなど)による震源
2-5 西暦 I4 オリジンタイムの西暦
6-7 月 I2 オリジンタイムの月
8-9 日 I2 オリジンタイムの日
10-11 時 I2 オリジンタイムの時
12-13 分 I2 オリジンタイムの分
14-17 秒 F4.2 オリジンタイムの秒
震源固定の場合は小数点以下空白
18-21 標準誤差(秒) F4.2 オリジンタイムの標準誤差(秒)
震源固定の場合、または、Matched Filter法において
テンプレートの震源の情報を採用した場合は空白
22-24 緯度(度) I3 震央の緯度(度)
25-28 緯度(分) F4.2 震央の緯度(分)
震源固定の場合は小数点以下空白
29-32 標準誤差(分) F4.2 震央の緯度の標準誤差(分)
震源固定の場合、または、Matched Filter法において
テンプレートの震源の情報を採用した場合は空白
33-36 経度(度) I4 震央の経度(度)
37-40 経度(分) F4.2 震央の経度(分)
震源固定の場合は小数点以下空白
41-44 標準誤差(分) F4.2 震央の経度の標準誤差(分)
震源固定の場合、または、Matched Filter法において
テンプレートの震源の情報を採用した場合は空白
45-49 深さ(km) F5.2 深さフリーの条件で計算した時の震源の深さ(km)
I3,2X 深さ固定または下記の刻みの条件で計算した時の震源の深さ(km)
10km(1926年〜1960年、1967年〜1982年)
20km(1961年〜1966年)
1km(1983年〜)
1982年以前の地震については適宜再調査され、
深さフリーまたは1km刻みの震源に置き換えられる
50-52 標準誤差(km) F3.2 震源の深さの標準誤差(km)
深さフリー以外の条件で計算した場合、または、
Matched Filter法においてテンプレートの震源の情報を
採用した場合は空白
53-54 マグニチュード1 F2.1 気象庁マグニチュード、気象庁CMTのモーメント
マグニチュードまたはUSGS等が計算したマグニチュード
0未満の場合は以下のように表記する
-0.1:-1 -0.9:-9 -1.0:A0
-1.9:A9 -2.0:B0 -3.0:C0
マグニチュード1が求まらなかった場合は空白(半角スペース×2)
55 マグニチュード1 A1 気象庁マグニチュード
種別 J:旧観測網における坪井変位マグニチュード
(検知網展開以降は気象官署の震度計を2回積分して
機械式地震計フィルターを適用した変位振幅に坪井
変位マグニチュードを適用)
D:坪井変位マグニチュードに準拠した変位マグニチュード
d:Dに同じ、ただし観測点数2点で決定
V:Dに準拠した速度マグニチュード
v:Vに同じ、ただし観測点数2または3点で決定
モーメントマグニチュード
W:レコード種別がJの場合は気象庁CMTによるモーメント
マグニチュード。レコード種別がJ以外の場合はUSGS等
が計算したモーメントマグニチュードまたは気象庁CMT
によるモーメントマグニチュード。
他機関マグニチュード
B:USGS等が計算した実体波マグニチュード
S:USGS等が計算した表面波マグニチュード
マグニチュード1が求まらなかった場合は空白
(半角スペース×1)
56-57 マグニチュード2 F2.1 気象庁マグニチュード、気象庁CMTのモーメント
マグニチュードまたはUSGS等が計算したマグニチュード
マグニチュード2が求まらなかった場合は空白
(半角スペース×2)
58 マグニチュード2 A1 マグニチュード1種別と同様
種別
59 使用走時表 A1 気象庁が震源を決定するために使った走時表の種類
他機関の場合は空白
1:標準走時表(83Aなど)
2:三陸沖用走時表
3:北海道東方沖用走時表
4:千島列島付近用走時表(1を併用)
5:標準走時表(JMA2001)
6:千島列島付近用走時表(5を併用)
7:観測点標高を考慮した地域別走時表(JMA2001、JMA2020A、
JMA2020B、JMA2020C)
60 震源評価 A1 震源を決定するにあたっての初期条件等
不明の場合は空白
1:深さフリー
2:深さ刻み条件(深さを一定の幅で変化させて計算)で最適解を求めた
3:深さ固定等、人の判断による
4:Depth Phaseを用いた
5:S-Pを用いた
7:参考(2016年3月まで)
8:決定不能または不採用
9:震源固定(最も早い相の情報を検測した観測点の緯度、経度)
M:Matched Filter法を用いた
61 震源補助情報 A1 気象庁の震源に対する情報
他機関の場合は空白
1:通常地震 2:他機関依存
3:人工地震 4:噴火に伴う地震動等
5:低周波イベント
62 最大震度 A1 1:震度1 2:震度2
3:震度3 4:震度4
5:震度5(1996年9月まで)
6:震度6(1996年9月まで)
7:震度7
A:震度5弱 B:震度5強
C:震度6弱 D:震度6強
L:局発地震(最大有感距離が100km未満)(1977年まで)
S:小局発地震(最大有感距離が100km以上200km未満)(1977年まで)
M:やや顕著地震
(最大有感距離が200km以上300km未満)(1977年まで)
R:顕著地震(最大有感距離が300km以上)(1977年まで)
F:有感地震(1984年まで)
X:付近有感(1996年9月まで)
63 被害規模 A1 宇津が定めたところによる被害規模
1:壁や地面に亀裂が生じる程度の微小被害(火山な
どの特殊な場所の地割れなどは除く)
2:家屋の破損、道路の損壊などが生じる程度の小被害
3:複数の死者または複数の全壊家屋が生じる程度
(ただし4には達しない)
4:死者20人以上または家屋全壊1千戸以上
(ただし5には達しない)
5:死者200人以上または家屋全壊1万戸以上
(ただし6には達しない)
6:死者2千人以上または家屋全壊10万戸以上
(ただし7には達しない)
7:死者2万人以上または家屋全壊100万戸以上
X:被害あったが程度が分からないもの、または被害
があったとみられるもの(1988年まで)
Y:同じ地域に直前または直後に起こった地震の被害
と一緒になり、この地震の被害のみを取り出して
その程度を与えることが難しいもので、直前また
は直後の地震の被害に含まれている(1988年まで)
64 津波規模 A1 1926年〜1988年 宇津が定めたところによる津波規模
1:検潮器では津波が観測されたが被害なし
T:津波あり
1989年〜 今村・飯田(1958)による津波規模
1:波高50cm以下
2:波高1m前後
3:波高2m前後
4:波高4〜6m
5:波高10〜20m
6:波高30m以上
65 大地域区分番号 I1 震央地名ファイルによるところの大地域区分番号
66-68 小地域区分番号 I3 震央地名ファイルによるところの小地域区分番号
69-92 震央地名 A24 震央地名
93-95 観測点数 I3 震源決定に使用した観測点の数
96 震源決定フラグ A1 K:気象庁震源
S:参考震源
k:簡易気象庁震源
s:簡易参考震源
A:自動気象庁震源
a:自動参考震源
N:震源固定・震源不定・未計算
F:遠地
Kは決定精度が良いもの、k、Aは決定精度がやや良いもので、
防災機関へは原則としてこれらのみを表示した分布図を提供する。
S、s、aは決定精度が良くないもので、必要に応じて参考にするためのもの。
Nは地震が発生したことを表すためのもの。A、aは自動検測による震源、
k、sはK、Sよりも簡易な手順の検測による震源。