震源レコード

    項目名       型  内容
1    レコード種別    A1  J:気象庁による震源
    ヘッダ          U:USGSが決定した震源
                 I:その他の国際機関(ISC,IASPEIなど)による震源
2-5   西暦        I4  オリジンタイムの西暦
6-7   月         I2  オリジンタイムの月
8-9   日         I2  オリジンタイムの日
10-11  時         I2  オリジンタイムの時
12-13  分         I2  オリジンタイムの分
14-17  秒         F4.2 オリジンタイムの秒
                 震源固定の場合は小数点以下空白
18-21  標準誤差(秒)    F4.2 オリジンタイムの標準誤差(秒)
                 震源固定の場合、または、Matched Filter法において
                 テンプレートの震源の情報を採用した場合は空白
22-24  緯度(度)      I3  震央の緯度(度)
25-28  緯度(分)      F4.2 震央の緯度(分)
                 震源固定の場合は小数点以下空白
29-32  標準誤差(分)    F4.2 震央の緯度の標準誤差(分)
                 震源固定の場合、または、Matched Filter法において
                 テンプレートの震源の情報を採用した場合は空白
33-36  経度(度)      I4  震央の経度(度)
37-40  経度(分)      F4.2 震央の経度(分)
                 震源固定の場合は小数点以下空白
41-44  標準誤差(分)    F4.2 震央の経度の標準誤差(分)
                 震源固定の場合、または、Matched Filter法において
                 テンプレートの震源の情報を採用した場合は空白
45-49  深さ(km)      F5.2 深さフリーの条件で計算した時の震源の深さ(km)
              I3,2X 深さ固定または下記の刻みの条件で計算した時の震源の深さ(km)
                 10km(1926年〜1960年、1967年〜1982年)
                 20km(1961年〜1966年)
                 1km(1983年〜)
                 1982年以前の地震については適宜再調査され、
                 深さフリーまたは1km刻みの震源に置き換えられる
50-52  標準誤差(km)    F3.2 震源の深さの標準誤差(km)
                 深さフリー以外の条件で計算した場合、または、
                 Matched Filter法においてテンプレートの震源の情報を
                 採用した場合は空白
53-54  マグニチュード1  F2.1 気象庁マグニチュード、気象庁CMTのモーメント
                 マグニチュードまたはUSGS等が計算したマグニチュード
                 0未満の場合は以下のように表記する
                 -0.1:-1  -0.9:-9  -1.0:A0
                 -1.9:A9  -2.0:B0  -3.0:C0
                 マグニチュード1が求まらなかった場合は空白(半角スペース×2)
55   マグニチュード1  A1  気象庁マグニチュード
    種別           J:旧観測網における坪井変位マグニチュード
                  (検知網展開以降は気象官署の震度計を2回積分して
                  機械式地震計フィルターを適用した変位振幅に坪井
                  変位マグニチュードを適用)
                 D:坪井変位マグニチュードに準拠した変位マグニチュード
                 d:Dに同じ、ただし観測点数2点で決定
                 V:Dに準拠した速度マグニチュード
                 v:Vに同じ、ただし観測点数2または3点で決定
                  モーメントマグニチュード
                 W:レコード種別がJの場合は気象庁CMTによるモーメント
                  マグニチュード。レコード種別がJ以外の場合はUSGS等
                  が計算したモーメントマグニチュードまたは気象庁CMT
                  によるモーメントマグニチュード。
                 他機関マグニチュード
                 B:USGS等が計算した実体波マグニチュード
                 S:USGS等が計算した表面波マグニチュード
                 マグニチュード1が求まらなかった場合は空白
                 (半角スペース×1)
56-57  マグニチュード2  F2.1 気象庁マグニチュード、気象庁CMTのモーメント
                 マグニチュードまたはUSGS等が計算したマグニチュード
                 マグニチュード2が求まらなかった場合は空白
                 (半角スペース×2)
58   マグニチュード2  A1  マグニチュード1種別と同様
    種別
59   使用走時表     A1  気象庁が震源を決定するために使った走時表の種類
                 他機関の場合は空白
                 1:標準走時表(83Aなど)
                 2:三陸沖用走時表
                 3:北海道東方沖用走時表
                 4:千島列島付近用走時表(1を併用)
                 5:標準走時表(JMA2001)
                 6:千島列島付近用走時表(5を併用)
                 7:観測点標高を考慮した地域別走時表(JMA2001、JMA2020A、
                  JMA2020B、JMA2020C)
60   震源評価      A1  震源を決定するにあたっての初期条件等
                 不明の場合は空白
                 1:深さフリー
                 2:深さ刻み条件(深さを一定の幅で変化させて計算)で最適解を求めた
                 3:深さ固定等、人の判断による
                 4:Depth Phaseを用いた
                 5:S-Pを用いた
                 7:参考(2016年3月まで)
                 8:決定不能または不採用
                 9:震源固定(最も早い相の情報を検測した観測点の緯度、経度)
                 M:Matched Filter法を用いた
61   震源補助情報    A1  気象庁の震源に対する情報
                 他機関の場合は空白
                 1:通常地震    2:他機関依存
                 3:人工地震    4:噴火に伴う地震動等
                 5:低周波イベント
62   最大震度      A1  1:震度1        2:震度2
                 3:震度3        4:震度4
                 5:震度5(1996年9月まで)
                 6:震度6(1996年9月まで)
                 7:震度7
                 A:震度5弱    B:震度5強
                 C:震度6弱    D:震度6強
                 L:局発地震(最大有感距離が100km未満)(1977年まで)
                 S:小局発地震(最大有感距離が100km以上200km未満)(1977年まで)
                 M:やや顕著地震
                  (最大有感距離が200km以上300km未満)(1977年まで)
                 R:顕著地震(最大有感距離が300km以上)(1977年まで)
                 F:有感地震(1984年まで)
                 X:付近有感(1996年9月まで)
63   被害規模      A1  宇津が定めたところによる被害規模
                 1:壁や地面に亀裂が生じる程度の微小被害(火山な
                  どの特殊な場所の地割れなどは除く)
                 2:家屋の破損、道路の損壊などが生じる程度の小被害
                 3:複数の死者または複数の全壊家屋が生じる程度
                  (ただし4には達しない)
                 4:死者20人以上または家屋全壊1千戸以上
                  (ただし5には達しない)
                 5:死者200人以上または家屋全壊1万戸以上
                  (ただし6には達しない)
                 6:死者2千人以上または家屋全壊10万戸以上
                  (ただし7には達しない)
                 7:死者2万人以上または家屋全壊100万戸以上
                 X:被害あったが程度が分からないもの、または被害
                  があったとみられるもの(1988年まで)
                 Y:同じ地域に直前または直後に起こった地震の被害
                  と一緒になり、この地震の被害のみを取り出して
                  その程度を与えることが難しいもので、直前また
                  は直後の地震の被害に含まれている(1988年まで)
64   津波規模      A1  1926年〜1988年 宇津が定めたところによる津波規模
                 1:検潮器では津波が観測されたが被害なし
                 T:津波あり
                 1989年〜 今村・飯田(1958)による津波規模
                 1:波高50cm以下
                 2:波高1m前後
                 3:波高2m前後
                 4:波高4〜6m
                 5:波高10〜20m
                 6:波高30m以上
65   大地域区分番号   I1  震央地名ファイルによるところの大地域区分番号
66-68  小地域区分番号   I3  震央地名ファイルによるところの小地域区分番号
69-92  震央地名      A24  震央地名
93-95  観測点数      I3  震源決定に使用した観測点の数
96   震源決定フラグ   A1  K:気象庁震源
                 S:参考震源
                 k:簡易気象庁震源
                 s:簡易参考震源
                 A:自動気象庁震源
                 a:自動参考震源
                 N:震源固定・震源不定・未計算
                 F:遠地
                 Kは決定精度が良いもの、k、Aは決定精度がやや良いもので、
                 防災機関へは原則としてこれらのみを表示した分布図を提供する。
                 S、s、aは決定精度が良くないもので、必要に応じて参考にするためのもの。
                 Nは地震が発生したことを表すためのもの。A、aは自動検測による震源、
                 k、sはK、Sよりも簡易な手順の検測による震源。