＝観測履歴＝
気象庁観測部地震課,1966,地震観測業務履歴（１）,測候時報,33,192-199.
気象庁観測部地震課,1967,地震観測業務履歴（２）,測候時報,34,78-83.
気象庁観測部地震課,1967,地震観測業務履歴（３）,測候時報,34,111-119.
気象庁観測部地震課,1967,地震観測業務履歴（４）,測候時報,34,139-149.
気象庁観測部地震課,1967,地震観測業務履歴（５）,測候時報,34,179-185.
気象庁観測部地震課,1967,地震観測業務履歴（６）,測候時報,34,202-208.
気象庁観測部地震課,1967,地震観測業務履歴（７）,測候時報,34,297-308.
浜松音蔵,1966,気象官署に於ける地震計観測の履歴活動,地震第2輯,19(4),286-305.
浜松音蔵,1981,地震観測史,常時観測、地震第2輯,34（特別号）,73-92.
石川有三,1987,気象庁震源データの変遷とその問題点,験震時報,51,47-56.
気象庁,1990,地震観測指針（調査編）,227pp.
Masakazu Ohtake and Yuzo Ishikawa,1995,Seismic networks in Japan,J.Phys. Earth,1995,43,563-584.
石川有三,2002,気象庁地震観測網と処理システムの変遷,日本地震学会ニュースレターvol.13,No.5,30-33.
気象庁地震火山部,2002,地震観測業務履歴,験震時報,65別冊,401pp.
＝走時表、Ｍ＝
鷺坂清信・竹花峰夫,1934,近地地震に於けるＳ波の走時表及び初期微動時表.験震時報,8(4),149-161.
坪井忠二,1954,地震動の最大振幅から地震の規模を定めることについて,地震U,7,185-193.
勝又護,1958,深い地震のMagnitudeを決める一方法.験震時報,22(4),173-177.
帆前正敏・勝又護,1971,気象庁地震観測網の地震検知能力および日本付近の地震活動,測候時報,38,356-361.
市川政治・望月英志,1971,近地地震用走時表について.Pap.Met.Geophys.22,229-290.
神林幸夫・市川政治,1977,気象庁６７型地震計記録による近地浅発地震の規模決定について,験震時報,41,57-62.
市川政治,1978,気象庁における震源要素新計算法と走時表,験震時報,43,11-19.
竹内新,1983,気象庁７６型地震計によるマグニチュードの決定,験震時報,47,112-116.
浜田信生・吉田明夫・橋本春次,1983,気象庁震源計算プログラムの改良（1980年伊豆半島東方沖の地震活動と松代群発地震活動の震源分布の再調査）,験震時報,48,35-56.
浜田信生,1984,近地地震用走時表の再検討，気象研究所研究報告,35,109-167.
長田芳一・石川有三・三上直也・小林昭夫・流精樹・本間直樹,1990,松代の長周期地震計記録による地震規模の推定 −遠地浅発地震の場合−,気象庁地震観測所技術報告,10,35-43.（長周期初動ＰによるＭｗの推定）
Katsumata, A.,1999,Attenuation function of displacement amplitude for magnitude calculation,Pap. Meteor. and Geophys.,50,1-14.
地震予知情報課,2000,気象庁震源決定法やマグニチュード決定方式の改善の予定について,地震学会ニュースレター,vol.12,No.4,15-18.
Katsumata, A.,2001,Magnitude determination of deep-focus earthquakes in and around Japan with regional velocity-amplitude data,EPS,53,333-346.
気象庁,2001,気象庁マグニチュード（Mｊ）の変更について,地震・火山月報（防災編）平成13年4月,32.
上垣内 修,2001,これからの気象庁マグニチュード，地震ジャーナル,31,59-67.
勝間田 明男,2001, 気象庁マグニチュードの見直し,自然災害科学,Vol.20,No.2,225-226.
上垣内 修,2001, 気象庁マグニチュード検討委員会の検討結果について,サイスモ,5巻6号,11-12.
上野 寛・畠山 信一・明田川 保・舟崎 淳・浜田 信生,2002,気象庁震源の位置精度の改善,験震時報,65,123-134.
勝間田 明男,2002,速度振幅及び変位振幅マグニチュードの観測点偏差と観測網偏差, 験震時報, 65,67-110.
地震予知情報課,2003,気象庁マグニチュードの改訂について,日本地震学会ニュースレター,Vol.15, No.3,5-9.
＝観測網の検知能力＝
市川政治,1969,気象庁地震観測網の震源決定の精度・能力,研究時報,21(6),297-308.
市川政治,1978,気象庁新地震観測網の震源決定能力,験震時報,42,55-60.
望月英志・小林悦夫・岸尾政弘,1978,1965〜1974年の気象庁の震源検知能力.験震時報,42,23-30.
市川政治,1982,気象庁における地震定常調査業務の変遷,験震時報,46,39-46.
市川政治,1982,Ｌ−ＡＤＥＳＳ地震端末による地震データ処理,験震時報,46,47-
山本雅博・後藤主夫・豊田正昭・永岡修,1985,福岡管区気象台地震波形テレメーシステム整備
とそれに伴う地震検知能力の改善について.験震時報,49,93-104.
横山博文,1985,最近の気象庁地震観測もの震源決定能力-1979〜1983-.験震時報,49,53-65.
高橋道夫・西辻和也・後藤主夫,1987,テレメータシステムの整備により明らかになった
九州地方の地震活動の特徴,研究時報,39(1),27-48.
津村建四朗,1987,”気象庁に於ける地震観測の現状と成果”.地震予知研究シンポジウム.
日本学術会議・地震学会,1-7.
山内義敬・高山博之,1987,札幌管区気象台地震波形テレメータシステム整備による地震検知能力の変化について，験震時報,51,35-46.
竹内新・下田正人・菊田晴之・尾浜良太,1988,大阪管区気象台テレメータシステムの震源決定能力,験震時報,52,81-88.
上地清市・立津秀樹・新垣盛真,1989,沖縄地方におけるL-ADESS導入後の地震観測,沖縄技術ノート,34,1-8.
津村建四朗・高橋道夫,1991,最近の気象庁地震観測網の震源決定能力ー視覚的表現によるー,測候時報,58,1-3.
沖縄気象台,1996,沖縄地方の地震活動(1988年-1994年）ーテレメータシステム整備後の地震資料ー、沖縄気象台,216pp.
福岡管区気象台,1998,九州・山口県の地震・津波,福岡管区気象台要報No.53,435pp.
桑山辰夫,1999,津波地震早期検知網展開後の地震検知能力と地震決定能力,札幌管区技術報告,N0.133,1-8.
太田健治・藤原義寿・前田憲二, 2001, 気象庁の地震検知能力の時間空間的変化, 験震時報,（投稿中）
石川有三・高橋道夫・石原和彦,2002,韓国気象局地震観測データを用いた気象庁震源の改善と評価,験震時報,65,154-157.
＝各種報告＝
沖縄気象台,1988,沖縄における地震・津波・火山噴火資料,沖縄気象台解説資料15号,126pp.
沖縄気象台,1998,沖縄における地震・津波・火山噴火資料,沖縄気象台解説資料,84pp.
沖縄気象台,1998,石垣島北東沖地震調査報告：改訂,沖縄気象台解説資料,21pp.(1958年Ｍ7.2)
沖縄気象台,1998,琉球におけるチリ津波調査報告：改訂,沖縄気象台解説資料,62pp.
福岡管区気象台,1979,九州・山口県の地震・津波の概要,気象庁技術報告,No.96,237pp.
福岡管区気象台,1991,九州地方の地震活動(1984年〜1990年）ーテレメータシステム整備後の地震資料ー,福岡管区気象台要報No.46,217pp.
福岡管区気象台,1998,九州・山口県の地震・津波,福岡管区気象台要報No.53,435pp.
大阪管区気象台,1990,近畿・中国・四国の有感地震,211pp.（各官署の履歴有り）
気象庁,1978,宮城県沖地震調査報告,気象庁技術報告,No.95,pp.
気象庁観測部地震課,1980,有珠噴火活動調査報告,気象庁技術報告,No.99,203pp.
気象庁,1983,日本付近の地域・海域別の被害地震・津波地震の表および震度分布図,470pp.
気象庁,1984,昭和58年(1983年)日本海中部地震調査報告,気象庁技術報告,No.106,252pp.
気象庁,1986,昭和59年(1984年)長野県西部地震調査報告,気象庁技術報告,No.107,pp.
気象庁,1990,地震観測指針（調査編）,227pp.
気象庁地震火山部津波監視課,1990,気象庁（東京）で観測された強震記録（1927年〜1989年）,319pp.
気象庁,1995,平成5年(1993年)北海道南西沖地震調査報告,気象庁技術報告,No.117,281pp.
気象庁,1997,平成7年(1995年)兵庫県南部地震調査報告,気象庁技術報告,No.119,160pp.
仙台管区気象台,1983,東北地方とその近海における地震活動,気象庁技術報告,No.104,188pp.
仙台管区気象台,1988,東北地方の有感地震(1926〜1986),仙台管区気象台技術資料10号,220pp.
仙台管区気象台,1997,東北地方とその周辺の地震活動(1981〜1995)ー津波が観測された地震・震度４以上を観測した地震ー,97pp.
札幌管区気象台,1985,北海道の地震活動,地震津波防災資料,No.1,292pp.
気象研究所地震火山研究部,1980,海底地震常時観測システムの開発.気象研究所技術報告,(4),1-233.
気象研究所地震火山研究部,1983,８３型強震計の開発.気象研究所技術報告,No.7,.
気象研究所地震火山研究部,1985,地震予知に関する実験的及び理論的研究,気象研究所技術報告,No.16,183pp.
気象研究所地震火山研究部,1990,地震前兆現象のデータベース,気象研究所技術報告,No.26,.
気象研究所地震火山研究部,1994,直下型地震予知に関する観測的研究,気象研究所技術報告,No.32,145pp.
気象研究所地震火山研究部,2000,南関東地域における応力場と地震活動予測に関する研究,気象研究所技術報告,No.40,169pp.
藤沢格・立山清二・舟崎淳,1986,房総沖海底地震帯時間測システムの概要.測候時報,53(3),127-166.
市川政治,1961,地震の規模と最大有感範囲,験震時報,25,83-87.
関谷博,1976,地震発生前の地震活動と地震予知.地震(U),29(3),299-311.
鈴木雄次,1985,（図説)前震の記録 付 明治以後の被害地震,鈴木雄次,東京,164pp.
Ichikawa,M.,1971, Reanalyses of mechanisms of which occurred in and near Japan and statistical studies on the nodal plane solutions obtained, 1926-1968, Geophs. Mag.,35,207-274.
Ichikawa,M.,1980, Some problems in the focal mechanism in and near Japan, Geophs. Mag., 39,1-22.
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